屋根塗装の必要性とは？失敗しないために知っておくべき基礎知識！
屋根塗装を検討している方の中には「屋根塗装が必要なタイミング」や「屋根塗装を放置したらどうなるのか？」などの情報を知りたいと考えている方もいるはずです。
十分な知識を身につけておくことで、適切な判断をすることができるので、ここでは「屋根塗装は必要なのか？」「屋根を放置するとどうなるのか？」などについて解説していきたいと思います。
目次
屋根は重要、屋根とは？
「屋根」は建築基準法では主要構造部です。主要構造部とは、柱、基礎、屋根、外壁等などの部位で防火上や安全上、衝撃を支える主要な部分を指します。
そして、主要構造部の中でも屋根は強風対策、地震対策、雨漏り対策などが欠かせない部分となっています。しっかりとした対策を講じることができるかどうかで、地震時や強風時などに受ける影響も変わってきます。地震時に屋根が落下する危険や強風で飛ばされるなどの心配はしたくないものです。
屋根を放置したらどうなるのか？
屋根をメンテナンスせずに放置すると、簡単な補修や塗装などのメンテナンスができなくなるおそれがあります。また、劣化のサインであるチョーキング現象やコケや藻、金属部分のサビなどを放置すると、雨漏りなども起こり得ます。
屋根と強風との関係（強風対策）
屋根材によっては強風時などの影響についても考えておきましょう。たとえば瓦屋根は強風対策を講じる必要があるので、令和4年1月から瓦屋根の緊結方法が強化されています。これ以降に建物を新築する場合には、瓦屋根は強風対策を講じることになりました。
今回の強化により、建築基準法上、既存不適格建築物となった建物は、増築や屋根を葺き替える場合には改正後の基準で葺き替えることが望ましいとされています。新築では改正後の基準に適合する必要があります。
屋根の強風対策や葺き替えを行う場合には、瓦屋根よりも軽量の屋根に葺き替えることで耐震性がアップすることが多いです。「屋根の耐久性や劣化状況を確認したい」「強風や地震が心配」という方は、耐久性や強風対策、地域の特性を踏まえておくとよいでしょう。
屋根塗装が必要なタイミングとは？
屋根材には耐用年数と塗り替えの目安があります。加えて塗料の耐用年数もあるので、実際にどれだけ劣化しているのかということからも、適切なメンテナンス時期を見極めることが必要です。
屋根材による耐用年数と屋根の種類ごとの劣化の症状については、「知っておくべき屋根塗装の注意点と塗り替えの知識」塗り替えの目安とタイミングについては、「外壁塗装・屋根塗装の塗り替えの時期とタイミングについて」をご参考にしてみてください。
①屋根塗装の仕様による塗り替えと修理の目安
屋根の種類によって塗り替えや修理の目安が異なります。
| 屋根の種類 | 塗り替えの目安 |
| コロニアル屋根 | 5-10年程度 |
| アスファルトシングル | 10年程度 |
| ガルバリウム鋼板 | 10-15年程度 |
②塗料による塗り替えの目安
塗料によって塗り替えの目安が異なります。
| 塗料の種類 | 耐用年数 |
| 遮熱シリコンプラン | 7-10年 |
| プレミアム無機プラン | 8-12年 |
| 遮熱フッ素プラン | 13-20年 |
③屋根材による種類による耐用年数の目安
屋根材による種類で耐用年数が異なります。
| 屋根の種類 | 耐用年数 |
| トタン屋根 | 10-20年 |
| ストレート屋根 | 15-20年 |
| 瓦屋根 | 30-40年 |
| ガリバリウム屋根 | 25-30年 |
屋根塗装は屋根の耐用年数を見てお得に！
そしてもっとも重要なのが屋根材の耐用年数が経過していないかを確認をすることです。
耐用年数を過ぎていたり寿命が近い場合には、塗装をするよりも葺き替えた方がお得になることもあるからです。屋根材の劣化がひどくなると塗装では対処できなくなるので、屋根の葺き替えやカバー工法などで対処していきます。
～葺き替え～
葺き替えは、下地なども含めて屋根を新しくします。撤去費用などもかかるので高額ですが耐久性の高い屋根材になります。屋根の重さが耐震性にも影響するので屋根の葺き替えにより耐震性の向上にもつながることもあります。
～カバー工法～
カバー工法は、既存の屋根を撤去せずに新しい屋根材を被せる工法です。費用は抑えられますが、内部で劣化が進行している場合などに分かりにくいのとその分、屋根が重くなるのが難点です。
屋根の劣化診断をプロに依頼してみよう
屋根の耐用年数にかかわらず、劣化の状況を正しく把握しておくことが、「屋根の寿命はいつなのか？」を知ることになります。実際にどの程度劣化しているのかについてはご関心があると思います。
そうした方に、ぜひ屋根・外壁診断を実施していただきたいのです。メンテナンスが遅れることで予想外の出費がかさんだり、雨漏りなどで資産価値に影響を及ぼすことにもなりかねないからです。
診断を実施する条件などは一切ありません。ご希望の方は「お電話」「メール」からお気軽にご連絡ください。心よりお待ちしております。